介護福祉士試験対策のポイント

介護サービス

居宅サービス

 

@ 訪問介護

 

「訪問介護」は、介護福祉士などの訪問介護員が、
居宅要介護者の居宅を訪問し、介護などを提供するものです。

 

A 訪問入浴介護

 

「訪問入浴介護」は、居宅要介護者の居宅を訪問し、
浴槽を提供して入浴の介護を実施するものです。

 

B 訪問看護

 

「訪問看護」は、看護師などが居宅要介護者の居宅を訪問し、
療養上の世話や必要な診察の補助を提供するものです。

 

C 訪問リハビリテーション

 

「訪問リハビリテーション」は、理学療法士などが居宅要介護者の居宅を訪問し、
理学療法などを提供するものです。

 

D 居宅療養管理指導

 

「居宅療養管理指導」は、病院の医師などが居宅要介護者の居宅を訪問し、
療養上の管理・指導を提供するものです。

 

E 通所介護

 

「通所介護」は、居宅要介護者が老人デイサービスセンターなどに通い、
介護や機能訓練を受けるものです。

 

F 通所リハビリテーション

 

「通所リハビリテーション」は、居宅要介護者が介護老人保健施設などに通い、
理学療法などをうけるものです。

 

G 短期入所生活介護

 

「短期入所生活介護」は、老人短期入所施設などに短期間入所する居宅要介護者に対し、
介護などを提供するものです。

 

H 短期入所療養介護

 

「短期入所療養介護」は、介護老人保健施設などに短期間入所する居宅要介護者に対し、
看護や医学的管理下での介護などを提供するものです。

 

I 特定施設入居者生活介護

 

「特定施設入居者生活介護」は、有料老人ホームンなどの特定施設に入所している要介護者に対し、
介護などを提供するものです。

 

J 福祉用具貸与

 

「福祉用具貸与」は、居宅要介護者に福祉用具を貸与するものです。

 

K 特定福祉用具販売

 

「特定福祉用具販売」は、居宅要介護者に特定福祉用具を販売するものです。

 

 

施設サービス

 

@ 介護福祉施設サービス

 

「介護福祉施設サービス」は、介護老人福祉施設において、
入所する要介護者に対し、施設サービス計画に基づき、
介護や機能訓練、健康管理、療養上の世話などを提供するものです。

 

A 介護保険施設サービス

 

「介護保険施設サービス」は、介護老人保健施設に入所する要介護者に対し、
看護や医学的管理下での介護などを提供するものです。

 

B 介護療養型施設サービス

 

「介護療養施設サービス」は、介護療養型医療施設の療養病床などに入院する要介護者に対し、
療養上の管理や看護、医学的管理下での介護や機能訓練などを提供するものです。

 

地域密着型サービス

 

@ 定期巡回・随時対応型訪問介護看護

 

「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」は、
定期的な巡回訪問や随時通報により、介護や日常生活上の世話、
療養上の世話、必要な診療の補助を提供するものです。

 

または、訪問介護事業所と連携しながら、介護や日常生活の世話を提供します。

 

A 夜間対応型訪問介護

 

「夜間対応型訪問介護」は、居宅要介護者に対し、
定期巡回サービス、オペレーションセンターサービス、随時訪問サービスを提供するものです。

 

B 認知症対応型通所介護

 

「認知症対応型通所介護」は、認知症のある居宅要介護者が
老人デイサービスセンターなどに通って、介護を受けるものです。

 

C 小規模多機能型居宅介護

 

「小規模多機能型居宅介護」は、居宅要介護者に対し、
訪問サービス、通いサービス、短期宿泊サービスを適切に組み合わせて提供するものです。

 

D 認知症対応型共同生活介護

 

「認知症対応型共同生活介護」は、
認知症のある要介護者の共同生活住居で、
介護や機能訓練を実施するものです。

 

E 地域密着型特定施設入居者生活介護

 

「地域密着型特定施設入居者生活介護」は、
有料老人ホームなどの地域密着型特定施設に入居している要介護者に対して、
介護、機能訓練、療養上の世話などを提供するものです。

 

F 地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護

 

「地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護」は、
地域密着型介護老人福祉施設に入所するよう介護者に対し、
介護や療養上の世話などを提供するものです。

 

G 複合型サービス

 

「複合型サービス」は、訪問看護や小規模多機能型居宅介護などのサービスを
2種類以上組み合わせて、一体的に提供するものです。

問題例

地域密着型サービスに関する問題で、問題集に以下のような問題がありました。

 

Q.地域密着型サービスに関する記述のうち、適切なものを一つ選びなさい。

 

@ 夜間対応型訪問介護において、準看護師はオペレーターの職務に従事することはできない。

 

A 認知症対応型共同生活介護において、居室は原則として一人一部屋である。

 

B 認知症対応型共同生活介護計画の作成は、必ず介護支援専門員が担当しなければならない。

 

C 小規模多機能型居宅介護の登録定員は、25人以上を確保しなければならない。

 

D 小規模多機能型居宅介護事業者は、指定小規模多機能型居宅介護の提供にあたり、
 運営推進会議を設置し、おおむね3ヶ月に1回以上、運営推進会議に活動状況の報告を行う。

 

正解「A」

 

@ × オペレーターの資格要件は、準看護師、介護福祉士、看護師、介護支援専門員が含まれています。
   ですから、@は「×」です。

 

A 〇 認知症対応型共同生活介護において、居室は原則として一人部屋です。
   ですが、利用者の処遇上、必要と認められる場合には、居室を二人部屋にすることは可能です。
   ですから、Aは「〇」です。

 

B × 認知症対応型共同生活介護において、計画作成担当者のうち、一人以上は介護支援専門員でなければなりません。
   ですが、保健医療サービスまたは福祉サービスの利用に係る計画の作成に関して、
   知識や経験があり、認知症対応型共同生活介護計画の作成を担当させるのに適応であると認められる者であれば、
   計画作成担当者として認知症対応型共同生活介護計画を作成することができます。
   ですから、Bは「×」です。

 

C × 小規模多機能型居宅介護事業所の登録定員は、25人以下に設定しなければなりません。
   ですから、Cは「×」です。

 

D × 運営推進会議への活動状況の報告は、おおむね2ヶ月に一回行うものとなっています。
   ですから、Dは「×」です。